- 調査主体
- 株式会社リクルート ブライダル総研「新婚生活実態調査2018」
- 調査対象
- 新婚生活を始めた男女
調査概要
結婚を機に新しい住まいをスタートさせる際、家具・家電・敷金礼金など何にどれくらいお金がかかるのか、事前にイメージしづらいものです。ここでは、リクルートブライダル総研「新婚生活実態調査2018」と、一般的な賃貸契約の初期費用の目安をもとに、新生活の初期費用について整理しました。
目次
賃貸契約の初期費用の目安
賃貸物件で新生活を始める場合、初期費用は家賃の4〜6ヶ月分と引越し費用が目安とされています。内訳は物件や地域によって差がありますが、一般的な目安は次のとおりです。
- 敷金：家賃の0〜2ヶ月分
- 礼金：家賃の0〜2ヶ月分
- 仲介手数料：家賃の0.5〜1ヶ月分＋消費税
- 火災保険料：目安として約2万円
- 鍵の交換代：目安として約2万円
- 引越し代：目安として2万〜4万円（時期や距離により変動）
家具・家電の購入費用
リクルートブライダル総研「新婚生活実態調査2018」によると、結婚を機に家具・家電を購入したカップルは全体の約7割で、その費用は平均52.1万円でした。金額の分布では「50万〜100万円」が26.9%で最も多く、次いで「10万〜20万円」が14.8%となっています。一度にすべて揃えるのではなく、生活しながら必要なものを買い足していく進め方も一般的です。
引越し費用は時期で変わる
引越し費用は、3月から4月の繁忙期とそれ以外の時期で差が出やすいといわれています。繁忙期を避けられる場合は、見積もりを複数社で比較したうえで時期を検討するとよいでしょう。
新生活の初期費用は、住まいの条件や地域、これまでの生活環境（実家暮らしか一人暮らし経験者かなど）によって大きく変わります。まずは「絶対に必要なもの」と「後から揃えても困らないもの」を分けて考え、見積もりは複数社で比較しておくと、想定外の出費に慌てずに済みそうです。
出典：株式会社リクルート ブライダル総研「新婚生活実態調査2018」、一般的な賃貸契約の初期費用の目安（不動産情報サイト等の公開情報より）。金額はいずれも目安であり、実際の費用は物件・地域・契約条件により異なります。
